新NISA積立シミュレーター
毎月の積立額と期間、想定利回りから、将来の評価額と運用益、非課税で手元に残る額を計算します。目標額から毎月いくら必要かの逆算もできます。
20年後の評価額 — —
- 投資元本(積み立てた合計)
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- 運用益
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- 非課税で残る額(課税口座なら税金になる分)
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- 課税口座で運用した場合の受取額
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- 年間の積立額と枠
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- 生涯限度額1,800万円に届く年
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評価額投資元本
年ごとの推移
| 年 | 投資元本 | 評価額 | 運用益 |
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毎年末の値です。10年までは毎年、それ以降は5年ごとと最終年を表示しています。
毎月の積立額 × 期間の早見表
入力した想定利回り(5%)での評価額です。元本は「毎月額 × 12 × 年数」。
| 毎月 | 10年 | 20年 | 30年 |
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新NISAの枠(2024年1月〜)
- つみたて投資枠
- 年120万円(月10万円)。長期・積立・分散に適した投資信託が対象
- 成長投資枠
- 年240万円。上場株式・投資信託など(一部除外あり)。つみたて投資枠と併用できる
- 年間の上限
- 合計360万円
- 生涯非課税保有限度額
- 1,800万円(買付額ベース。うち成長投資枠は1,200万円まで)。売却すると翌年以降に枠が復活
- 非課税期間
- 無期限
- 課税口座の税率
- 20.315%(所得税15%・復興特別所得税0.315%・住民税5%)
金融庁「NISA特設ウェブサイト」で2026-09-10に確認。制度は変更されることがあります。
計算式
月利 = 想定利回り(年率)÷ 12
翌月の評価額 = 今月の評価額 ×(1 + 月利)+ 毎月の積立額(+ ボーナス月の上乗せ)
運用益 = 評価額 − 投資元本/非課税で残る額 = 運用益 × 20.315%(運用益がプラスのとき)
目標額に必要な毎月額 =(目標額 − 初期投資の将来価値 − ボーナス分の将来価値)÷((1 + 月利)の月数乗 − 1)× 月利
金融庁の「つみたてシミュレーター」と同じく、年率を12で割った月利で毎月複利計算しています。
よくある質問
- 想定利回りは何%を入れればいいですか?
- 決まった正解はありません。全世界株式や米国株式の指数に連動する投資信託は、過去の長期平均が年率5〜7%程度とされることが多い一方、年によって大きくマイナスになる年もあります。このツールでは3%・5%・7%など複数の値で試し、幅で見ることをおすすめします。
- 毎月10万円を超えて積み立てられますか?
- つみたて投資枠は年120万円(月10万円)までです。成長投資枠(年240万円)でも同じ投資信託を積み立てられる金融機関が多く、あわせて年360万円(月30万円)まで非課税で投資できます。このツールでは月10万円を超えると成長投資枠の併用が前提になる旨を表示します。
- 「非課税で残る額」とは何ですか?
- 同じ運用益が課税口座(特定口座など)で出た場合にかかる税金(20.315%)の額です。NISA口座では運用益に税金がかからないため、この額がそのまま手元に残ります。運用益がマイナスの場合は0円です。
- 1,800万円の上限に届いたらどうなりますか?
- 生涯非課税保有限度額(買付額ベースで1,800万円)に達すると、それ以上は新たに非課税で買い付けできません。売却すると翌年以降に買付額の分だけ枠が復活します。このツールでは元本の累計が1,800万円に達する年を表示し、それ以降の積立は課税口座になる前提で計算しています。
注意点
- 計算結果は入力した利回りが毎年同じだけ続く前提の目安で、将来の運用成果を示すものではありません。実際の価格は上下し、元本割れすることがあります。
- 信託報酬などの運用コスト、売買手数料、為替の影響、分配金の扱いは考慮していません。
- 制度の数字は金融庁の公表資料(NISA特設ウェブサイト)で2026-09-10に確認したものです。制度は変更されることがあります。
- この計算機は情報提供を目的としたもので、特定の商品や金融機関を推奨するものではありません。